理事長:佐藤 俊明

toshiaki sato

理事長:佐藤 俊明

多様性の時代

戦後、日本は高度経済成長に成功しました。成功の背景として、勤勉な国民性、技術力の土台となる教育システム、集団主義に基づいた協調性などがあります。

しかし、現在の日本は、大転換の時を迎えています。少子高齢化に直面し、今までに経験したことがない状況に遭遇しています。大量生産・大量消費の高度経済成長の時代に通用していた「画一性」は、現在の日本においては通用しなくなりました。現在の日本を象徴するキーワードは、「多様性」です。この多様性は、商品にたいしてだけではなく、人に対しても必要なコンセプトとなりました。

人に対して多様な対応をしていない結果として、ストレス社会が到来しました。職場のストレスは一層増大し、うつ病が急増しています。メンタルヘルスが、企業にとって最優先に取り組むべき課題となってきました。

その具体的動向として、労働安全衛生法の一部を改正する法律が2015年12月1日に施行され、従業員数50人以上の全ての事業場にストレスチェックの実施が義務付けられるようになりました。

さらに、高度成長時代には功を奏した教育システムも、現在においてはその機能を果たすことが困難となってきました。「画一性」つまり、偏差値という1つのモノサシだけで行ってきた教育システムは、もはや現在の日本においては適応不可能となってきました。

グローバル化が進んだ現在、実社会では1つの価値観に基づいた時代は終焉を迎えています。臨機応変な対応能力が求められています。高い偏差値を持つ人物であっても、今の時代の要請に呼応できなくなっているのが現状です。

時代の要請に適応できるように、教育改革が必要となってきました。その具体的動向として、2020年、大学入試センター試験が廃止されることが決定されました。新たな入試制度の特徴として、学力だけではなく、面接や論文、奉仕活動や課外活動などの実績評価も加わり、多面的に合否を判定することが検討されています。

「コミュニケーション能力」「自分の意志で判断・行動できる能力」「知識を活用できる能力」「状況判断能力」「問題解決能力」など、臨機応変にその場の状況に応じた判断・行動ができる人材が必要な時代となってきました。

家庭の中においても、「多様性」が求められるようになりました。千差万別な子どもの個性・潜在能力を引き出す家庭教育力が必要な時代となってきました。

以上のような現在の日本において、コーチングに対する期待が非常に高まってきました。このような時代の要請を鑑みて、一般社団法人 国際潜在能力開発支援協会 を創設いたしました。当社団は、コーチングとNLP(実践心理学)の普及を主な責務としております。

職場、学校教育、家庭教育において、求められるコーチング・NLPのセミナーを行っております。また、コーチング・NLPのコーチの養成セミナーも行っております。

さらに、日本のみならず、国際社会でそれぞれの潜在能力をフルに発揮して、尊厳ある人生を送ることができるようにサポートする事業も行っていきます。

時代の要請に呼応できるように、当社団のスタッフ一同、それぞれの役割において精一杯の努力をしてまいりますので、よろしくお願い申しあげます。

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